生活防衛資金を、僕は2〜3か月分から始めることにした

勤務医として資産形成を始めるとき、僕も「生活防衛資金はいくら必要なのか」で迷いました。一般には生活費の3〜6か月分と聞きますが、目標が大きく、貯め終わるまで投資を始めてはいけないのかも分かりませんでした。

そこで僕は、生活費の2〜3か月分を「最初の目標」にしました。自分の働き方では収入が途切れるリスクが比較的低く、6か月分を貯め終えるまで何も始めないという順番は長すぎると考えたからです。

僕自身、いまもその目標に向かって貯めている途中です。この記事では、一般的な目安を確認したうえで、僕がどう考えて目標を決めたのかを書きます。目安の数字に振り回されず、自分の条件で生活防衛資金を考えるきっかけになればうれしいです。

家計を見直した流れは、こちらにまとめています。

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生活防衛資金は、生活費の何か月分と言われているのか

生活防衛資金とは、失業や病気、災害などで普段どおりの収入や生活を維持できなくなったときに備えて、すぐ使える形で確保しておくお金です。

一般的には、毎月の生活費の3〜6か月分が基本的な目安とされることが多いようです。ただし、これは法令や公的な基準で決められた数字ではありません。働き方や家族構成によって、必要な備えは変わります。

子どもがいると、家計が苦しくなったときにも簡単には減らせない支出が増えます。また、働き方を変えようとしても、保育園や学校、家族の生活時間との兼ね合いで、選べる仕事が限られることがあります。こうした事情から、子どものいない世帯より長い期間を想定して備える必要があります。

僕にも家族がいるので、この目安は自分にも当てはまります。そのうえで、一般的な数字をそのまま最初の目標にするのではなく、自分の働き方や生活に当てはめて考えました。

出典：七十七銀行「生活防衛資金はいくら必要？世帯別目安金額や効率的な貯め方を解説！」（2026年8月12日確認。記事は2025年6月時点の情報を基に作成）

僕は2〜3か月分を最初の目標にした

一般的な目安を確認したうえで、僕は生活費の2〜3か月分を最初の目標にしました。

ここで大切なのは、「最初の目標」という点です。2〜3か月分あれば誰にとっても十分だと考えているわけではありません。これから先もずっと、この金額で固定すると決めたわけでもありません。

まず自分が現実的に目指せる地点を決め、そこに向かって貯める。その間も、無理のない範囲で資産形成を進める。僕はその順番を選びました。

なぜその数字にしたのか

理由は、生活防衛資金の計算方法と、僕自身の働き方を合わせて考えたからです。

生活防衛資金は、基本的に生活費 × か月数で計算します。つまり、毎月の生活費が大きい家庭ほど目標額も大きくなり、貯め終えるまでの時間も長くなります。これは収入の多寡に関係なく、誰にでも当てはまる構造です。

我が家の場合、6か月分を貯め終えるには、それなりの時間がかかりそうでした。その間、生活防衛資金が完成するまで資産形成を何も始めないと考えると、僕には少し長すぎるように感じました。

もう一つの理由は、働き方です。僕は当分、今の仕事を辞める予定がありません。また、勤務医は被用者なので、要件を満たせば、失業したときには雇用保険の基本手当、病気やけがで働けないときには傷病手当金を利用できます。こうした制度があることも、必要な備えを考える材料になりました。

医師の求人は多く、登録しているサービスから実際に仕事につながったこともあります。もちろん、いつでも同じ条件で働ける保証はありません。それでも、収入が途切れたときに次の働き口を探せる可能性は比較的高いと判断しました。この経験については、詳しく別の記事で書く予定です。

以上を踏まえて、僕はまず2〜3か月分を確保することにしました。一般的な目安を否定したのではなく、自分に起こり得るリスクと、備えるのに必要な時間のバランスを取った結果です。

では、生活防衛資金が目標額に届くまで、投資を始めてはいけないのでしょうか。僕もここで迷いました。

出典の記事では、全額を貯め終えるまで投資を一切控える必要はなく、最終目標が生活費の6か月分なら、まず3か月分を確保した段階で少額から投資を始める方法も紹介されています。

僕も生活防衛資金を貯めながら、家計に無理のない範囲で積み立てを続けています。生活を守るお金を優先しつつ、目標額に届く前でも小さく投資を続ける。僕はこの進め方を選びました。

この考え方が当てはまらない場合

僕が2〜3か月分を最初の目標にできたのは、勤務医として働き続ける予定があり、求人も多いという条件があるからです。

次のような場合は、同じ考え方が当てはまらない可能性があります。

• 収入が月によって大きく変わる
• 転職や退職を近いうちに考えている
• 病気やけがで働けなくなる不安がある
• 家族の収入が一つに偏っている
• 子どもの教育費など、削りにくい支出が多い

特に、自営業やフリーランスは会社員より公的保障が限られる場合があります。一般的な目安でも、生活費の6か月〜1年分が挙げられています。また、子どもがいる家庭も6か月〜1年分が目安とされています。

生活防衛資金は、少なければよいものでも、多ければ必ず正解になるものでもありません。働き方、家族構成、健康状態、毎月の固定費によって、必要な金額は変わります。

まだ、貯めている途中です

僕は目標を決めましたが、まだ達成していません。

目標まで届いたあとも、その金額で固定するとは限りません。

働き方が変わるかもしれません。家族に必要なお金が増えるかもしれません。毎月の生活費が変われば、同じ「2〜3か月分」でも必要な金額は変わります。

だから僕は、一度決めて終わりにはせず、家計や働き方が変わったときに見直します。いまの自分に合う目標を置き、状況が変わったら目標も変える。そのくらいの柔軟さで続けるつもりです。

まとめ：目安ではなく、自分の条件から決める

この記事の内容を振り返ります。

今日やることは、次の3つです。

毎月の生活費が分からない場合は、家計簿アプリで確認できます。僕が選ぶときに重視した基準は、こちらにまとめました。

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家計簿アプリを選ぶときに、僕が一番重視したこと

一般的な目安を知ることは大切です。ただ、数字をそのまま自分に当てはめるのではなく、自分の条件で考えて決めることが、僕には必要でした。

資産形成を始めた理由や、迷いながら進めている過程は、noteマガジン「勤務医が、人生を取り戻すまでの記録」にもまとめています。

merry

勤務医

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30代、勤務医。 家族との時間と、人生の選択肢を増やしたいと思い、資産形成を始めました。 個別株や信用取引で失敗した経験もあります。 今は、家計管理、インデックス投資、高配当株、不動産投資について、 実際に調べ、試したことを一つずつ記録しています。 成功した方法を教えるブログではありません。 まだ試行錯誤している途中の記録です。